社員全員が社会貢献活動に参加！
あんしん生命の企業風土とは？

ピンクリボン運動とは、乳がんで悲しむ人を1人でも少なくすべく行われている社会活動のこと。あんしん生命は、そうした活動を行っている認定NPO法人 J.POSH（日本乳がんピンクリボン運動）に賛同し、2005年から啓発活動を行っています。

総務グループの業務に従事し、そのうちの1つであるサステナ活動を担当している改發の役割は、社員にこのような社会貢献活動への参加を募り、活動できる場を作ることです。

「とにかく乳がん検査を定期的に受けてほしい」と改發は話します。日本人の死因として、1981年からトップを独走し続けるのが、がんです。中でも、女性の部位別のがん発症例では、過去から乳房が突出しています。

乳がんは自身で乳房のしこりの有無を確認することも可能です。さらに、定期的に検診を受けることで、より早期の段階で発見され、適切な治療がなされることにより治癒率（5年生存率）が格段に上がります。しかし、「平日は仕事・家事・育児などで忙しく、検診に行けない」という方が多くいるというのが実情です。

「私たちあんしん生命が賛同するJ.POSHでは、そのような方々に受診機会を提供するため、全国の医療機関と連携し、ピンクリボン運動期間（毎年10月）の第3日曜を『日曜でも検査が受けられる日』とする『ジャパン・マンモグラフィー・サンデー（J.M.S）』活動に継続して取り組んでいます。

あんしん生命のピンクリボン運動としては、毎年多くの社員が全国各地の街頭で、運動期間中（毎年10月）にリーフレットやウェットティッシュなどの啓発グッズを配布し、ジャパン・マンモグラフィー・サンデー（J.M.S）活動のご案内と乳がん検診の受診勧奨に取り組んできました。

今年は、『より多くの人に乳がん検診を受診してもらいたい。そのためにもジャパン・マンモグラフィー・サンデーを知ってもらいたい』という想いをより強くお届けするために、『乳がん検診で　早期発見を』と、『10月の第3日曜日には乳がん検診を受けられる医療機関があります』というフレーズに絞って活動を実施。対象の医療機関を確認できる二次元コードをつけたアルコールフリーの除菌ウェットティッシュを用意し、全店の部署に街頭での配布活動を依頼しました」

全国の中でもピンクリボン運動にとりわけ熱心に取り組んでいるのが、あんしん生命北九州生保支社。松久ますみは、その旗振り役を担っています。

「社内に『これは普通に参加するものなんだよ』っていうムードがあって参加したのがきっかけです。活動について何も知らなかったのでJ.POSHさんのウェブサイトを見てみると、共感できることが多く次第に興味を持つようになりました」

ピンクリボン運動の具体的な活動は「街頭で啓発グッズを配布すること」ですが、決まった枚数を配りきることを重視しているわけではないと松久は話します。

「まず自分が活動を理解して納得していないといけないと思うんです。重要なのは、1人でも多くの人がピンクリボン運動のことを知り、日頃から乳がんについて意識するようになることですから」

そんな松久率いる北九州のスピリットは、北九州生保支社だけに留まらずどんどん広がっているようです。

「あんしん生命の社員は異動が多いのですが、以前、北九州で一緒に街頭キャンペーンに参加していた社員は、転勤先でも変わらず参加している人が多いみたいなんです。どこにいても自発的に継続して参加していることを聞いてうれしく思いました」

10月4日の配布本番に向けて松久がオーダーしたウェットティッシュの数は800個でした。

「余らせないように、でもより多くの人にお渡しできるように、というせめぎ合いですね（笑）。北九州生保支社では、あんしん生命の社員だけでなく、東京海上日動火災保険株式会社北九州支店の社員にも声掛けを行い共同で配布を行います。みんなで力を合わせた結果、20分間で800個をお渡しすることができました！」

現場で配布し終えた時、すごく達成感があったと松久はいいます。キャンペーンの最後に必ず撮影するという記念写真に、そんなみなさんの喜びがあふれているのではないでしょうか。

松久は語ります。

「今は、私がピンクリボン運動街頭キャンペーンの旗振りをしているのですが、誰もが中心となって社会貢献活動の意識を継続できるのが理想です」

あんしん生命ではピンクリボン運動のほかにも、様々な社会貢献活動の機会を設けており、社員は毎年いずれかの活動に参加するという取り組みを継続・達成しているとのこと。

総務グループの改發が語ります。

「このピンクリボン運動のほかに、私たち総務グループからは、『タオル帽子製作』や『遺児教育支援』などの活動を行っています」

「社員が共感・賛同し取り組む活動は多種多様でいいと思っています。誰かのために何か取り組みたい、参加したいという気持ちになってもらい、活動につなげることが大切です。そんな提案を今後も考えていきたいと思います」